DeNAは健康経営にデータをどう活かす?CHO室の役割と取り組み
DeNAにCHO(Chief Health Officer)室が設置されたのは、2016年のこと。「健康経営」という言葉が世に浸透しつつある中で、いち早くこれに取り組み、社員のパフォーマンスを健康面から支えることをねらいとして、その役割を果たしてきました。
本記事は「こんな会社で働きたい」に2023/05/08に掲載された記事の一部を転載・編集したものです。所属・役職・数値・制度などは元記事掲載時点の情報です。
株式会社ディー・エヌ・エー CMO、CHO 三宅 邦明
1995年に慶應義塾大学医学部を卒業後、厚生省(現:厚生労働省)に入省。医師免許をもつ医系技官として20年以上にわたり勤務。インターネットやAIを活用し、人々が楽しく継続的に健康でいられる仕組みを民間の現場から提供したいという思いから、2019年4月に株式会社ディー・エヌ・エーのChief Medical Officer(CMO)に就任。2020年8月には新型コロナウイルスに関連した感染症対策に関する厚生労働省対策推進本部事務局参与としても活動するなど、多方面から人々の健康に関する取り組みを行っている。2021年4月より株式会社ディー・エヌ・エーのChief Health Officer(CHO)を併任。2022年10月より東京医科歯科大学客員教授を務める。
DeNAにおける「CHO室」の役割
DeNAにCHO(Chief Health Officer)室が設置されたのは、2016年のこと。「健康経営」という言葉が世に浸透しつつある中で、いち早くこれに取り組み、社員のパフォーマンスを健康面から支えることをねらいとして、その役割を果たしてきました。
日本国内の企業は労働安全衛生法において、事業場の規模に応じた産業医を置かなくてはならないことが義務づけられていますが、これはどちらかと言えば体調を崩したり、ケガをしてしまったり、社員の健康に何か起こったあとのケアをする存在として必要とされています。これに対し、CHO室の役割というのは健康で一生懸命働けている社員のパフォーマンスをより向上させ、楽しく効率的に働けるよう取り組んでいくこと。病気やケガを治すのではなく、あらゆる疾病予防であったり、CHO室が社員に働きかけることで以前よりもちょっと元気になれるような、そういったところを目指しているチームになります。
「なんだか今日は調子がいいぞ」
「以前よりもよく眠れるようになった気がする」
「最近仕事が楽しい」
社員がこのように感じるシーンが増えれば、自ずと仕事の効率も上がり、成果が出しやすくなり、企業として持続的に成長していける……。これから社会に出て働く読者の皆さんも、このような好循環が想像できるのではないでしょうか。
CHO室の設置当初からは当社の代表取締役会長である南場智子が、そして2021年からは私がリーダーという立場で積極的に取り組んだ甲斐もあり、おかげさまで2022年度は6度目となる「健康経営優良法人(ホワイト500)」の認定を取得。「健康経営銘柄」には2019年、2020年と2年連続で選定されています。
ひと口に「健康経営」「健康面から社員のパフォーマンスを支える」と言っても、画一的な取り組みを行っていてはなかなか結果が出ないでしょう。営業マンが多い会社、40代以上の社員が多い会社、男女比率に偏りがある会社などなど、会社の数だけ色がある中で、これに寄り添った施策を行っていくべきだと考えています。
たとえば、当社にはエンジニア職の社員が多く在籍していますので、わかりやすいところで言えばモニター画面を長時間見つめて作業することから発生しやすい眼精疲労であったり、イスに座った姿勢が続くことから発生しがちな腰痛といった健康課題がベースとして存在します。これに加え、健康診断の結果や、月1回実施しているアンケートから社員の生活スタイル、健康課題の傾向を読み解き、施策を考案しています。
データから健康課題を読み解く
コロナ禍を経てリモートワーク中心となった企業も多いと思いますが、当社も例に漏れず、約9割の社員がリモート環境で日々の業務を行っています。
リモートワークが中心になったことで働く人々の生活環境は大きく変わり、子供の送り迎えや食事の時間など家族で過ごす時間が取れるようになったなど、多くのメリットがある反面、社内でのコミュニケーションが希薄になったことに由来する帰属意識の低下、対面でできていたチームビルディング、創造的業務の難易度が増したなど、多くの課題も生まれています。
こういった環境の変化によって、社員の健康にどのような影響が出ているかを知る意味でも、データからその傾向を読み解くことが重要です。健康診断やアンケート結果を集計し、これらを俯瞰して見てみると、「おや?」と気が付くことがいくつも出てきます。産業医・保健師・心理カウンセラーによる面談の相談内容と照らし合わせることで、当社においては概ね図表2-1ような傾向がわかりました。
大きな病気やケガをしているわけではない、いわゆる健康的に働いている社員にも、これだけの健康課題があるのです。これはあくまで当社社員の健康課題であり、A社であればA社の、B社であればB社の健康課題が存在すると言っていいでしょう。
健康課題に関する総括的なデータとして、ひとつのアンケート結果をご紹介します。
「心身ともに絶好調の状態をパフォーマンス100%とした場合、直近1か月の状況は?」
という問いに対し、当社社員の平均回答は74%でした。読者のみなさんはいかがでしょうか。これを限りなく100%に近づけていくことが、健康経営の核となる部分ではないかと思います。
それでは、これらの健康課題に対してどのような施策を行ったか、代表的な実例をご紹介していきましょう。
健康にゲーミフィケーションを取り入れる
社員が現在以上の健康を獲得するためには、会社側から施策を押し付けたり、強制するのではなく、社員一人ひとりに能動的に取り組んでもらう必要があります。そのうえで施策に対し、いかに興味を持ってもらうか、楽しみながら健康になってもらうかという点がひとつのハードルになってきますが、当社はゲームを提供している会社ということもあり、関連会社であるDeSCヘルスケア株式会社が提供するヘルスケアエンターテインメントアプリ『kencom(ケンコム)』を導入しました。
「楽しみながら、健康に。」をテーマに据えたこのアプリでは、キャラクター育成ゲーム、ログインポイントなどを通して歩数の増加や体重記録の習慣化を目指すことができます。主にリモートワークで歩数が激減したことに対する、運動不足解消に向けてのアプローチです。
『kencom』内では年に2回、「みんなで歩活」というチームイベントが開催されており、これに参加することで個人の歩数を競うだけでなく、チーム間でのコミュニケーションも活性化させることができました。
さらに、これを発展させる形でエンタメ要素を取り入れ、eスポーツの事業を行う部署と共同で実施したオンライン運動会「Fit Festa Online」が好評。参加者の合計歩数で世界一周(約250万歩)を目指す特別企画には、延べ400人以上の社員が参加し、開催1カ月間で無事達成することができました。これをきっかけに参加社員の歩数が飛躍的に向上したのは言うまでもありません。
日頃スマホでちょっとした休憩時間にオンラインゲームのアプリを開くことが習慣化している人は少なくないかと思いますが、まさにそういった感覚で、社員に楽しみながら取り組んでもらうことができました。実施後の社内アンケートにおいても約80%の回答者から「参加コンテンツとして面白かった」という回答を得ることができ、健康習慣の定着や、リモート環境下でのよい社内コミュニケーションのきっかけとなりました。
昨今、ゲームのデザイン要素や原則をゲーム以外の物事に応用することを指す、「ゲーミフィケーション」という言葉が注目を集めています。
「課題が難しすぎず、簡単すぎない」「課題に取り組む、毎日行うなどで報酬がもらえる」「成果がランキング化される」というような、ゲームで用いられている仕組みにすると、モチベーションが上がり、目標を達成しやすいということで、ビジネスや勉強などに応用する事例が増えてきています。
実施する施策に対して実際に取り組むのは、健康に関心がある社員からない社員までバラバラですから、できるだけ多くの社員に参加してもらうためには工夫が必要です。社員が自ら取り組んで健康になる、その動機づけとしてゲームの要素を取り入れるのには一定の効果があることを、この施策で感じました。
「健康経営」を推進するひとつの方法として、ゲーミフィケーションを上手く取り入れている企業はまだ少ないと思われますが、今後注目すべきテーマと言えるでしょう。
続き・全文は「こんな会社で働きたい」の元記事をご覧ください。