企業のYouTubeはどう成果につなげる?Suneight竹内亢一氏の発想

インタビュー 株式会社Suneight

ソーシャルメディアでの情報収集が主流となりつつある現代、様々なコンテンツがある中で、いま求められるのは、「知名度」。どんな素晴らしいブランディングも有名であることには勝てません。知名度は信頼感を生み、ブランドに唯一無二の価値を与えます。 SNS運用は、多くの企業にとって挑戦の対象です。企業が管理するアカウントは成長しにくいと考えられているからです。その理由は、独自性をどのように打ち出すかという点にあります。小さなアイデアを組み合わせることで、それが企業の強みに変わることがあります。

本記事は「STORY AGE」に2024-04-01に掲載された記事の一部を転載・編集したものです。所属・役職・数値などは元記事掲載時点の情報です。

登場者:竹内 亢一(たけうち・こういち)

ソーシャルメディアでの情報収集が主流となりつつある現代、様々なコンテンツがある中で、いま求められるのは、「知名度」。どんな素晴らしいブランディングも有名であることには勝てません。知名度は信頼感を生み、ブランドに唯一無二の価値を与えます。

SNS運用は、多くの企業にとって挑戦の対象です。企業が管理するアカウントは成長しにくいと考えられているからです。その理由は、独自性をどのように打ち出すかという点にあります。小さなアイデアを組み合わせることで、それが企業の強みに変わることがあります。現代だからこそ達成できる成功の道筋には、ユニークな発想力がありました。

「知名度」を上げることが唯一無二のブランディング

ブランディングや差別化は多くの企業が直面する重要な課題です。高品質な商品やサービスが数多く存在する中で、自社の製品の差別化をはっきりと可視化することは至難の業です。この問題は「知名度」によって解決します。

知名度とは、簡単に言えば、企業、ブランド、商品、人名などが広く知られている度合いです。知名度のあるブランドと無名のブランドで、全く同じものを売り出したら、知名度のあるブランドが圧倒的に売れます。みんなが知っている有名なブランドというだけで売り出す商品に信頼と独自性が生まれ、それは唯一無二の価値となります。

知名度を上げるために、SNSを活用する企業が増えています。最近では、TikTokで紹介された商品が瞬く間に人気となり、売り上げが急増する「TikTok売れ」ということも起こるように、SNSで検索をしてモノを買う人が多くなっているからです。

SNSのアカウントをフォローして、いつも見ている人から何かをおすすめされると、気になって買ってしまうということがあります。いつも見ているので親しみを感じますが、リアルの知人ではない。この、SNSの中の関係を僕は「準知人」と呼んでいます。

インフルエンサーはたくさんの人の準知人になりえます。いま、多くの企業が採用しているインフルエンサーマーケティングでも、知名度は売り上げに結びついています。例えば、YouTubeのチャンネル登録者数が100万人で100万再生をイコールだとした場合に、100万再生の人が1回投稿をするのと1万再生の人100人が投稿するのとだと、100万再生の人の方が売り上げや認知が格段に上がるのです。影響力を持っているのは、知名度が高い人です。

「共感」「あこがれ」「問題解決」で企業の魅力を伝える

近年、企業が抱える問題として相談が多いのが、採用活動、離職率の軽減についてです。これは知名度と「動画」によって解決することができます。

企業の案件を受け、アンケートの統計を見ていく中で、いま、就職先を選ぶときに「何をするか」より「誰と働くか」が重視されていると感じます。つまり、仕事の内容よりも職場環境の不一致が離職へとつながりやすいということです。このような問題は動画を使って「どういう人」と「どういう環境」で「どういう仕事」をするのかを見せていくことで、企業と求職者のカルチャーマッチのズレを解消できます。実際に僕の会社では「メンヘラ秘書」というSNSアカウントで社風を紹介し、採用活動をしていなくても応募者が増えています。

このとき、会社の紹介動画をただ投稿するだけではなく、「どう見せるか」が重要です。僕が大切にしているのは「共感」「あこがれ」「問題解決」です。例えば、「メンヘラ秘書」のチャンネルは強面の社長(僕)に社員がいたずらをするという設定です。洗濯バサミで耳を挟んだり、膝カックンをしたり、本当に誰もが経験したことがあるようないたずらです。

動画を見たユーザーに「これやったことある」とか「見たことある」と感じてもらうことが「共感です」。社長に対するいたずらが許される職場環境に「あこがれ」が生まれ。そして、社長との距離が近くて楽しそうという雰囲気を感じ、こんな会社で働きたいと思ってくれれば「問題解決」にもつながります。このチャンネルだけでなく、「共感」「あこがれ」「問題解決」の要素を常にコンテンツに入れています

クライアントにとって映像は、人材を確保すること、ブランディングを強化すること、売り上げを向上させることなど、特定の目標を達成するためのツールです。映像を見る側も自分の問題を解決したいという思いは同じです。映像を使ってどのように双方の目標を達成してもらうかを大切にしています。

「目立ちたい・モテたい」が、成功の原点

いまの時代、差別化には「知名度」が必要だと断言します。そして知名度を高めるツールとして動画はとても有効です。人にはそれぞれその人にしかわからないドラマがあります。ブランドやサービスには、それができるまでの想いがあります。社長や個人事業主の方は起業するに至った情熱やストーリーがあるでしょう。それを動画で表現することは、最強のブランディングになります。

僕は、中卒でビジュアル系バンドのギタリストを経て、いまは社長をしています。どうやってこの考えに至ったのか、そのストーリーを少しお話していきます。

僕の考え方のルーツは、幼いころから変わらない「目立ちたい、モテたい」ということです。幼稚園の頃から僕はガキ大将的な存在で、いつも輪の中心にいました。そんな僕が小学6年のとき、テレビでX JAPANを見て衝撃を受けました。「同じ人間でこんなに派手な人がいるんだ」という感動を覚えたんです。それが影響してか、中学校時代、僕は赤のモヒカンで、人と違う目立ち方をしていました。

中学卒業してすぐに音楽をしたいという一心で、ギターとカバン1つで東京に出ました。このとき、僕は15歳。一人で「音楽やりに東京行く」っていう一世一代のプレゼンを親にしたんだろうなと思っています。東京では当初、仕事が見つからず苦労しました。食費もなく、近くのパン屋さんで売っていた50円のパンの耳を主食にしていた時期もあります。

24歳のときに事務所に入ることができ、音楽活動の幅が広がりました。ちょうどこの時期、iTunesの登場によって、音楽がサブスクリプションサービスへと移行し、CDの売上が落ち始めていました。そこで、CDを売るための手段としてオフショット動画を編集して、CD購入の特典にしようと思いつき、1つのCDに対してAもBもCも特典があったら何枚もCD買ってもらえるという発想でいくつも動画を作りました。当時この発想は斬新でした。映像制作を自分で手がけた経験が、いまの仕事をするきっかけとなりました。

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